年次有給休暇（年休）は、労働者が「何月何日に年休を取ります」と、時季指定権を行使することで、成立します。しかし、使用者（お店の側）は、事業の正常な運営を妨げる場合には、「その日はダメだから別の日にしろ」と、時季変更権を行使することができます。この「事業の正常な運営を妨げる」場合とは、単に忙しいからという程度では認められません。年休を取れるように使用者がさまざまな配慮をしたにもかかわらず、どうしても取らせてあげられないといった状況で、はじめて認められます。
　では、ご質問のような研修への参加が必要なケースはどうでしょうか。最高裁判例によると、労働者がその研修を受けないと、予定された知識、技能の修得に不足を生じさせる場合には、時季変更権を行使できる、としています。研修に参加しないと、あなたは調理主任としての必要な技術を修得することができず、お店にその技術を持ち帰ることもできなくなります。これは、「事業の正常な運営を妨げる」と判断され、時季変更権の行使が有効となると考えられます。つまり、あなたはこの日の年休取得をあきらめなければいけないと判断される可能性が高いでしょう。